イタリア渡航における新型コロナウイルス関連情報ガイド

5月 12, 2021

本記事は日本からイタリアへ旅行する際に役立つ重要なポイントとリンクをまとめたものです。

【5月17日時点】

1.入国制限について 

 本日より日本からイタリアへ入国する際に適用されていた「渡航制限」は解除されました。したがって、業務上の必要性、就学、住居への帰還などの理由が無くともイタリアへの入国が可能となります。

しかし、引き続きイタリア入国前 72時間以内PCR検査の陰性証明(または抗原検査でも可)を提出する必要がございます。

2. イタリア渡航後に気を付けるべきこと

    1. 空港からホテルまでは私的な交通手段のみの使用可能
    2. イタリア入国前のデジタルフォーマット(または宣誓書)の入力義務
    3. 地域を管轄する保健所の予防局に対し自身の入国を通知しなければなりません
    4. 10日間の自主隔離措置
    5. 10日後には再度PCR検査を受けなければなりません。

      (入国前のPCR検査、自主隔離と自主隔離後のPCR検査には適用されないケースもあります。)

渡航前に役立つリンク(外部リンク)

上記の説明も含み、イタリアで適用されているコロナウイルス関連の措置・規則などは頻繁に更新されております。したがって、渡航前は必ず最新の情報を確認することが重要です。

この質問票は、自身のケースに最も近い回答を入力/選択することで、その時に適用されている措置・規則などが自動的に表示されます。

EU加盟国のコロナウイルス関連の基本的な渡航情報が確認できます。しかし、最新の情報は各加盟国のサイトでより早くアップデートされている可能性がございますのでご注意ください。

注意点

上記の規則は日本からの渡航で旅行者が直近14日間に日本から出ていない場合に適用されるものです。直近14日間以内に日本国外に行かれた場合にはその国に適用されている規則、さらにイタリアへ渡航する際に乗り換え(トランジット)された場合にもその国に適用されている規則を事前に確認する必要があります。

 

*本記事は一般的な情報提供を目的に掲載されたものであり、法的アドバイスではありません。本記事にはサードパーティのWebサイトへのリンクが含まれています。

**外国からイタリアへ入国する際の制限・措置などは約2週間に1回のペースで更新されています。イタリア渡航の際には必ず最新の情報をチェックしてください。


【5月12日時点】

現在取られている措置について

1. イタリア渡航前に気を付けるべきこと

a) 入国制限 — 下記のリストに該当する場合のみ 入国が可能

  • 業務上の必要性
  • 極めて緊急性の高い事態
  • 健康上の必要性
  • 就学上の必要性
  • 自身の住所・居住地・居所への帰還など。

b) イタリア入国前 48時間以内に PCR検査の陰性証明(または抗原検査でも可)

2. イタリア渡航後

    1. 空港からホテルまでは私的な交通手段のみの使用可能
    2. イタリア入国前のデジタルフォーマット(宣誓書)の入力義務
    3. 地域を管轄する保健所の予防局に対し自身の入国を通知しなければなりません
    4. 10日間の自主隔離措置
    5. 10日後には再度PCR検査を受けなければなりません。

 


【2021年1月29日版】

EU-日本からの不要不急の渡航を原則禁止することを発表

1月28日、欧州連合理事会が域外からの不要不急の渡航を受け入れるリストから日本を除外する方針を発表。

このリストは約2週間置きに見直しが行われており、今回は日本での新型コロナウイルスの感染が拡大していることを受けて再び制限を強めた。しかし、この発表はEUレベルのものであり、現時点ではイタリア政府による日本からの渡航制限に関する発表はいまだされていないが、近日この方針に従う可能性があることを考慮しなければならない。

EU公式発表はこちらから

 


【2021年1月20日版】

コロナウイルス関連のイタリア国内での規制は絶えず変化しており、各地域も独自の規則を適用しているため段階的な説明を準備することは非常に困難です。 さらに、イタリアに入国できたとしても、現在は半封鎖状態(semi-lockdown)にあり、イタリアの各州は危険度による色分け(赤、オレンジ、黄色)がされております。各色よって、特定の移動制限などがあるため、常にチェックすることが重要です。

日本からの渡航に適用されている規則について (2021年1月20日版)

国内レベル

  • 渡航目的の制限などは解除されました。
  • PCR検査は基本的に必要とされておりません。
  • イタリア入国後には14日間の自主隔離措置が適用されています。

地域レベル

上記の国内レベルで適用されている規則の他、各州によって異なる措置が適用されています。したがって、渡航前には必ず目的地(州・自治体)で取られている措置を確認することが重要です。場合によっては自己申告(Autocertificazione)、自主隔離後のPCR検査、保健当局への通知などが必要とされております。

注意事項

日本からイタリアまでの直行便を利用したとしても、直近14日以内に日本以外の国で滞在した場合には、異なる規則が適用される可能性がございます。例えば自己申告の提出、渡航前のPCR検査(イタリアへ到着する48時間前のものであり、陰性であることの証明)の結果の提出、最終目的地に到着後、直ちに保健当局に通知をすることなどが求められます。

渡航前に役立つリンク(外部リンク)

上記の説明も含み、イタリアで適用されているコロナウイルス関連の措置・規則などは頻繁に更新されております。したがって、渡航前は必ず最新の情報を確認することが重要です。

この質問票は、自身のケースに最も近い回答を入力/選択することで、その時に適用されている措置・規則などが自動的に表示されます。

EU加盟国のコロナウイルス関連の基本的な渡航情報が確認できます。しかし、最新の情報は各加盟国のサイトでより早くアップデートされている可能性がございますのでご注意ください。


*本記事は一般的な情報提供を目的に掲載されたものであり、法的アドバイスではありません。本記事にはサードパーティのWebサイトへのリンクが含まれています。

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